自社株の相続税の評価明細書は、健康診断書と同様に自社株の相続税評価額の現状を把握し問題点を浮き彫りにします。そのため、自社株対策を実行するためには、相続税評価額の算定から始めなければなりません。しかし、せっかく自社株の評価明細書を作成しても、そこに何が記載され、どこをどのように対応すれば自社株の相続税評価額の引下げなどに効果的か、については意外と税理士から説明を受けていない事例を見受けます。そこで今回は、自社株の評価明細書を用いて類似業種比準要素の数値の変動などに伴う自社株の相続税評価額の増減などについて解説し、評価明細書の見方を学んでいただきました。